ヨーロッパ就職を目指す人が絶対に知るべき応募条件とおススメ国情報

新しいキャリアや価値観を求め、海外に飛び立つ日本人の数は少なくありません。日本から遠く離れたここドイツの地でも、新たな挑戦やキャリアアップのため、毎年多くの日本人が求人をおこない見事にポジションを勝ち取っています。

ドイツだけではなくヨーロッパ全体に就職の可能性を広げたときに、どの国でどのようなチャンスが広がっているのか、おススメの国はどこなのかなど、詳しく解説していきたいと思います。

応募条件を確認する

ヨーロッパ就職にあたって定まったベンチマークのようなものはありませんが、他国・EU圏内からの応募者の平均的なスキルなどを考慮すると、一般的に以下のようなスペックが求められます。

ポイントとなるのが、東南アジアや東アジアでは「日本語を話せる」「日本人であること」が大きなアドバンテージとなり職を得やすいのですが、ヨーロッパでは一部の在欧日系企業案件を除くと日本人であるメリットは限られてくる傾向にあります。

ヨーロッパの中では日本との繋がりの大きいイギリス、ドイツなどでも、貿易の相手国として見ると日本のプレゼンスは上位10位にすら入らず、ヨーロッパ諸国からしたら日本人の人材よりも貿易相手となりやすくビザ取得の容易なドイツ語圏、スペイン語圏、フランス語圏などの応募者を優先的に採用する傾向にあります。

就労許可に関しては後述しますが、その国の大学を卒業したり、ワーキングホリデービザなどで会社側の負担が少なくビザを取得できることが度々条件に入ってきます。

海外就職、海外移住、ってインスタなどの例を見てると簡単そうだったけど、そうでもない？

海外の中でも、ビザ申請の通りにくいヨーロッパ就職は日本人にとってハードな部類に入るわ。日本人の需要で行くと、東南アジア・東アジア＞北米＞＞＞ヨーロッパって感じで、無策では絶対就職成功できないわ

ハードスキル・実績に関して

ヨーロッパ就職で求められるハードスキルに関して言うと、「語学力」「応募分野における職歴と実績・知識」の二つは外せない存在となります。

語学力は、基本的に英語ビジネスレベルが必須で、加えて当該国の言語が話せれば尚良し、という形です。最低限、英語でB2～C1レベルの語学力があれば、少なくともヨーロッパの求人に応募する前提条件は満たすこととなります。

英語のほうが優先順位が高いのは、やはり僕らのような外国人（日本人）に回ってくる仕事は海外交渉系の仕事が多いからかな

ちなみにドイツ市場の例でいうと、ドイツ就職に成功した日本人の43％が「英語ビジネスレベル」、37％が「ドイツ語ビジネスレベル」で、現地語よりも英語のほうが重要度が高いことが垣間見えます

応募分野における職歴と実績・知識に関しては注意が必要で、いくら日本でその分野の実績があったとしても、ヨーロッパの国ではその知識の互換性が全くなく「新卒者」扱いされてしまうことが少なくありません。

例えば、日本で弁護士や会計士資格を持っていても、こうした日本固有の資格は応募するその国で活かすことは難しいですし、人事や総務回りの知識もそれぞれの国の労働法や税法に則ることが多く、互換性が薄いでしょう。

ただしこう言った場合でも、「新卒者」としての給与テーブルを受け入れたり、「インターン生」としてキャリアを一からスタートすることを厭わなければ、求人への応募自体はすることができます。

いくら日本で実績があっても、それがヨーロッパに持ち込めるとは限らないのが、日本人のヨーロッパ就職を難しくしているんだね。「語学力」と「過去の実績」、この2つがまずはネックとなるのか

もちろん、職種や業界によっては大丈夫な場合もあるし、記事の最後には日本人が職を得るための裏技も紹介してあります。また、互換性云々に関しては過去記事の「[ドイツ給料事情]　日本からドイツに就職・転職した際の年収は？」を参照してね。

年齢や家族構成に関して

続いて、自身の年齢や家庭環境に関してです。基本的にドイツを含む西欧諸国は「年齢や家庭環境、信条や性的嗜好」などを理由に採用を断ることが認められてはいませんが、現実問題、年齢や家族構成は日本人の海外就職に大きな影響を与えるファクターとなります。

かつて「30歳以上のエンジニアは採用しない」とマイクロソフト社が公言していたように、特にITやエンジニア、デザインの分野では、若年層の応募者が重宝される傾向にあります。

勿論、ヨーロッパの転職市場には30代後半や40代以降での転職者も多く溢れていますが、基本的に職に就けるのは「過去の実績がある」ベテランの層で、上述の通り日本からの転職者は新卒扱いされることが多く、新卒で30後半～40代であると敬遠されがちです。

参考までに、日本→ドイツ転職の平均年齢は30.7歳で、35歳を超えると極端に転職成功者の割合が下がります。これは、上述の「若年層が好まれる」という理由以外にも、応募者側にとっても結婚し、家庭を持っている状況でまた1からのチャレンジになるヨーロッパ転職のリスクを冒すのは割にあわないという部分も考慮にいれなくてはいけません。

一つの目安として、日本とワーキングホリデーの協定を結んでいる国の多くが、年齢条件は「30歳まで」としているね

もちろん国や仕事によって条件は様々だけれども「30歳前後」で「身軽な」応募者がやはり多いかもね

日本人にとってのビザ要件

ビザの取得は、日本人がヨーロッパ就職する際に切っても切れない問題です。仕事をするために必要な「就労ビザ」に焦点を絞ると、以下の4つの方法の中からビザ取得の方法を考えるのが一般的です（国によっては条件も異なるため、必ずしもそれぞれの条件が就労ビザに紐づくとは限りません）。

この中で日本人にとって一番確実で、かつ安定的なのが「現地の企業にスポンサーになってもらう」やり方ですが、企業側の労力が大きいため、スポンサーを見つけるのは容易ではありません。企業側からしてみたら、同じスペックの応募者がいた場合、ビザ取得の手間のかかる日本人を採用するよりも、EUビザを持つEUの応募者を優先させがちです。

現地の大学・大学院を卒業するやり方の場合でも、卒業から〇〇ヶ月と職探しの期間が決まっていたり、そもそも卒業までに3～4年を費やさなくてはいけないうえ、卒業したその国でしかビザを取得することができないためリスクが大きいです。

30歳以下であればワーホリビザで一度入国・就労を開始し、ワーホリビザの期間内に就労ビザに切り替える、というのはリスクも負担も低いやり方ですが、企業側からしてみたらワーホリ→就労ビザの切り替えの際に契約更改をしないという選択肢をとることもでき、応募者側にとってやや安定しません。

こうしたもろもろの要件を考慮し、基本的に「日本人を採用する政治的・経済的背景の大きい国」「日本人のビザ取得に慣れている国」であるドイツ、イギリス、アイルランド、フランス、オランダ、ベルギー辺りがヨーロッパの中でもビザ取得難易度が「比較的」容易であるとされています。

日本人のビザの取得しやすさでいうと、やはり西欧諸国がメインになるね

イタリアやスペインなどの南欧もまだマシな部類ね。北欧はそもそも人口規模も少ないし日本人向けの職もない、東欧やバルカン諸国はビザやお役所手続きが外国人にとって複雑すぎる、とそれぞれ難易度が高いわ

日本人にとっての仕事の見つけやすい国

上述の通り、ヨーロッパの企業からしたらわざわざビザ取得の手間がかかり現地語を話せない日本人を採用するからには、その労力に見合うそれなりの魅力がないといけません。具体的には、親会社が日系企業である、日本のマーケットに進出している、日本から輸入している、などです。

その国が日本の人材をどれだけ欲しているか、また日本人人材の需要がどれだけあるのかは、以下の2つのファクターでおおよその見当をつけることが可能です。

経済的・貿易的な繋がりが多ければ、それだけ日本とのコミュニケーションが必要となる企業の割合が多く、日本のマーケットを知悉する人材の需要が高いと言えるでしょう。具体的には、ドイツ、イギリス、オランダなどが挙げられます。

また、外務省の発行する海外在留邦人数調査統計などを参照すれば、ある程度どこの国にどれくらいの日系企業が進出しているかが分かり、こうした日系企業は現地で活躍できる日本人を求めている傾向が強いです。ちなみに、2023年時点でのヨーロッパに進出している日系企業のランキングベスト10国は以下の通りです。

注意しなくてはいけないのが、単なる企業の進出数だけでなくどのような企業が進出しているのかにも着目しなくてはいけない点です。

例えば、ドイツ、イギリス、フランス、オランダなど西欧諸国では基本的に「ヨーロッパ統括」「欧州拠点」としての機能を持っており、英語や日本語を駆使して本社との連携が必要となる業務が多いのですが、ロシアやポーランド、チェコなどの東欧諸国では「現地工場」などが多く、現地の工場作業員とのコミュニケーションが必要な仕事が多く、現地語が話せないと求人要件を満たせません。

「ヨーロッパで日本人が住みやすい国ランキング」の記事でも書いたとおり、ドイツ、イギリス、フランス、オランダ、スペインの五ヵ国は日系企業の数も多く、現地就職を踏まえた移住に適しているね

東欧やバルカン諸国は、仕事を仲介してくれるリクルーターがほとんど存在しないのも仕事探しが難しい理由の一つね。理由は、仲介料が安すぎてどこの企業もやりたがらないのだとか

応募先の生活水準に関して

応募条件の次は、実際にその国で就職し、生活する際の生活水準について事前調査を行ないましょう。隣の芝は青く見えるもので、一見してヨーロッパ就職は華やかなイメージがありますが、イメージと実態とは往々にして異なるものです。

購買力と生活費のバランス

生活費だけでは現地の生活水準は測れないため、現地での労働で得られる購買力とセットで考えるべきでしょう。購買力、生活費指数を例にとると、購買力＞生活費となっている国は生活水準が良く、逆に生活費＞購買力となっている国は生活が苦しく、日本から転職しても満足な生活を享受できない可能性が多いでしょう。

この表に従うと、日本と似たような生活水準を享受できるのはフランスやベルギーなどの西欧・北欧、日本以上に豊かな生活水準を享受できるのはオランダ、ドイツ、イギリスなどです。逆に、南欧、東欧、あるいはスイスやアイスランドなど超高所得国家では、生活費が購買力を上回り、厳しい生活となるかもしれません。

病気・医療水準

世界で最も高いヘルスケア制度を持つ国としては「韓国」「台湾」「デンマーク」「オーストリア」「日本」などが挙げられます。

単に医療水準だけではなく、コストやインフラ面の条件も勘案されていることを注意しなくてはいけませんが、以下のようなランキングになっており、日本よりも上位のヨーロッパの国はデンマークとオーストリアしかありません。

このことからも分かるように、日本よりも高い、あるいは同等レベルの医療水準を移住先のヨーロッパの国に求めることは難しく、上述のようなビザや仕事条件に加え、医療・病気などの面がネックになって、日本に帰国したり就職をあきらめる人も少なくありません。

ざっと、健康上の理由やストレス、鬱などでヨーロッパを離れる日本人は約3割程度

医療水準以外にも、狂犬病やB型肝炎、エイズなど、国によっては日本では思いもつかないリスクが潜んでいる国があるわね

治安・災害

犯罪、災害、政治的リスクなどからその国の安全度を総合的に判断した「GLOBAL PEACE INDEX2024」によると、日本は世界17位の安全度である「安全」の格付けを持ち、ヨーロッパでは同水準にドイツやスペインが該当します。以下、全体的な格付けとそれぞれの国になります。

上述の通り、単なる治安だけでなく、災害や政治的リスクも考慮に入れられているため、地震や台風災害の多さで日本はマイナスになっており、ロシア、ベラルーシは軍事リスク、西欧諸国は移民リスクやテロリスクがネガティブな評価となって軒並みランクを落としています。

年金の互換性

年金の二重負担を防ぎ、お互いの国の国民の年金加入年を合算して計算できるように、日本の年金機構は海外諸国と「社会保障協定」を取り交わし、批准済の国とは年金制度の互換性を持たせるようにしてあります。

2025年5月1日時点で日本年金機構は欧州の以下の国と社会保障協定を交わしています（ただし、英国とイタリア（※未発効）との協定については、「保険料の二重負担防止」のみ）。

各国ごとに特有の協定内容があるため、詳しい条件に関しては「日本年金機構」の「社会保障協定」のページを参照ください。

国別の総合的なおススメ度

上述の情報を総合的に評価すると、ヨーロッパ各国について以下のようなことが分かります。総合的にドイツ、イギリス、オランダ、フランス、スペインの五ヵ国は日本語人材の需要、生活水準、医療、治安、年金協定の有無などの面からみてヨーロッパの中でも特にお勧めできる就職先と言えるでしょう。

対して、北欧や東欧諸国は日本人としての需要の少なさ、生活費が極端に高かったり医療インフラに問題あり、と、ヨーロッパの中での就職優先順位はそこまで高くないことが読み取れます。

ヨーロッパで日本人が応募できる求人・職種に関して

ヨーロッパで日本人が求人に応募し、就職を目指すとなると具体的にどのような職種があるのでしょうか。上述の通り、日本人はビザの縛りがあるため、ヨーロッパ側の企業にとって「ビザの手間を考えても採用したい」と思う魅力がないと職を得づらいのが現状です。

そうした日本人の人材としての魅力を考えるときに、やはり強みになってくるのが「日本語が話せる」「日本の市場に詳しい」「日系企業と取引できる」といった類の日本絡みの強みになってくることが少なくないでしょう。

日本絡みでない、純粋な個としてのスキルを評価してもらいたい場合、「ITエンジニア」「機械工学・電子工学」「デザイナー」「データアナリスト」「生物学系研究員」などが人気の職種として挙げられますが、この場合もやはりビザと現地語の問題は付きまとうため、現地の人材よりも抜きんでた実績などを持っていないと採用に至ることは多くはありません。

以下にあげる2つのカテゴリは、具体的に「日本人」であることをプラスにとらえ、日本人がヨーロッパで職を得やすい分野としてとらえられます。

現地企業の案件

完全にローカル企業での採用を目指すのであれば、日本人としてのアドバンテージを活かすには「日本市場と取引したい現地企業」というカテゴリが最も適しているでしょう。

ドイツ、イギリス、フランス、スイスなど自国で優秀な技術・産業を持つ西欧諸国は、それら専門分野での製品（B to B、B to C問わず）を海外に輸出しており、その進出先として日本を選びたい場合、日本人の採用需要が発生します。

上述の通り、日本市場の開拓・発展が自身の至上命題になることが多く、その分野でのパフォーマンスが振るわないと解雇に直結します。

日本市場を開拓したいというスイス企業に勤めましたが、毎日朝から晩まで日本に電話営業。3ヶ月で結果が出なかったため、試用期間中にクビになりました

日本でも同じような「外国人労働者の搾取」が社会問題になっているわね。悪い企業にあたるとこのように働かされるだけ働かされて解雇されることも・・

現地に進出している日系企業

もう一つ、日本人であることがアドバンテージに働くのが「ヨーロッパに進出している日系企業」での採用です。先ほどの「日本市場に進出したいヨーロッパ企業」とは逆に、「ヨーロッパ市場を発展させたい日系企業」がターゲットとなるので、仕事の内容もヨーロッパ向きです。

受け皿としてヨーロッパ転職を目指す日本人に人気なのはこの「ヨーロッパに拠点を持つ日系企業」で、ヨーロッパ転職組の9割以上がこの分野への転職となります。特に、現地採用文化の根付くイギリスやドイツでは、当社のようなリクルーターが存在し、ビザの手配などにも経験をもつため、安心したサポートを受けられます。

ちなみに、日本人に人気の職種は英語力を活かした海外営業、営業推進、物流、マーケティングなどだね

特に海外営業に関しては、転職者の中で4割以上の割合を占めているわ。欧州中を飛び回れる仕事として、ヨーロッパ移住組の憧れの仕事として人気なの