通常、転職の場合、空白期間を作らないためにも「退職を行う前に次の就職先を見つけておく」ことが理想的とされています。そのため、転職を考える人は、現行の職場には求職を隠したまま、密かに新しい就職先とのコンタクトを始めるケースが少なくありません。
ところが、この一般的な求職方法も、こと「海外での求職」に目を向けると、途端に難しくなってしまいます。
今回は、日本に生活する者がドイツでの求職活動を考える場合、どのような困難な面が考えられるのか、また就職成功者にはどのような共通点があるのかについて紹介します。
なぜ、日本にいながらドイツで就活することは難しい？
そもそも、なぜ日本にいながらドイツで就活することは難しいのでしょうか？
まず、実務的な面で言えば、面接に訪れることが難しいという理由が挙げられます。
ドイツ企業の中には、応募者が遠方の場合、スカイプや電話での面接を選択肢として提供しているところもありますが、基本的には古風な「対面による」面談形式が好まれます。重要な意思確認が必要となる場合なら、その場に出向く必要があります。
また、企業側にとってみれば、重要なのは応募者が「本当にドイツに来てくれるのか」という点です。すでにドイツに居を構える応募者の場合、手続きは転居のみでそう難しくありませんが、現在日本（あるいは他国）に住んでいるとなると、家探し、ビザの申請など手続き上の問題が双方（採用側、応募者側）にのしかかってきます。
内定後のキャンセル、あるいは採用後の文化の不一致による帰国などを避けるため、ドイツの企業としても、極力「すでにドイツに住んでいる」人を優先させる傾向にあります。在独日系企業や、在独の外資系企業でも、多かれ少なかれ同様の傾向が見受けられます。
一方で、ドイツで仕事が見つかるのかどうかも分からない状態で仕事を辞めてドイツに移住し、就職活動を始めるのは非常にリスクが高く、応募者にとってはあまり好ましい選択肢ではありません。
こうした、採用側と応募者側の不一致を解消するため、以下、応募者が日本にいながらドイツでの就活を成功させるためのテクニックを解説していきます。
地道な情報収集をおこなう
ドイツでの就職希望者を悩ませる問題の一つが、情報不足です。ドイツ現地に住んでいれば分かるようなことでも、日本に住んでいると不明瞭な点が少なくありません。
例えば、日本の転職の際には多くの場合不要となる「カバーレター」や「大学の成績証明書」なども、ドイツの就職活動では当たり前のように求められてきます。
また、ビザの問題（日本→ドイツへの移住）に関しては、ドイツの人事担当者すらも分からないことがあります。こうした不明点は、企業への応募に先立って済ませておかないと、誤った就職活動をおこなってしまい、いつまでたっても採用にたどり着けないことがあります。
PRポイントを作る
日本にいながらドイツでの就職を成功させる人に共通する点は「人より抜きんでたPRポイント」があるという点です。
人事担当者からしてみたら、日本からの応募者とドイツからの応募者とで能力が同じ場合、上述のような実務的側面でドイツ在住者が優先されてしまいます。
それゆえ、人事担当者に「手間暇をかけてでも採用するメリットがある」と思わせるような業務上のPRポイントを作ることが重要になってきます。具体的に以下のようなポイントがあると、ドイツへの就職の際に高評価を受けやすいです。
- 業務上の経験値と実績（特に同一業界への転職の場合）
- 国内外問わず応用の利くスキル（IT系、貿易実務系等）
- マネジメントの経験
また語学のスキルは、PRポイントというよりも、応募の際に満たしておきたい条件としてみなされます。それゆえ、ドイツ語、英語といった諸外国語スキルはあるに越したことはありませんが、それ単体では企業側にとっても「わざわざ日本から採用する」という魅力に欠けるのも事実です。
モチベーションを明確にさせる
ドイツの採用企業側にとっての関心事は、応募者が本当にドイツに来て長く勤めるつもりがあるのかどうか、という部分です。
日本にいながら就活を行う場合に不利な点は、この「ドイツに来るためのモチベーション」が極めて不透明なため、ある程度理路整然と説明する必要が出てきます。
- なぜ日本を離れるのか
- なぜドイツなのか
- ドイツで将来どのようなキャリアプランを描くのか
このあたりの説明が不明瞭だと、人事採用担当者にとっても、応募者のドイツ移住への真剣度が図りにくいため、採用に至らない点があります。
また過去の海外経験やドイツ語の実力も、人事担当者側からすると、応募者がドイツの仕事文化に適合できるのかどうかの試金石になります。そのため、履歴書や面接などで特に力を入れてPRしなくてはいけない点の一つです。
- 過去にドイツに留学経験がある
- 過去にドイツ語を勉強し、資格を持っている
- 過去にドイツ企業と共同でプロジェクトを行ったことがある
- 過去に、ドイツではないが、異文化圏で生活、仕事をした経験がある
こうした経験は、少なからず面接の際にプラスに働きます。
エージェントを活用する
最後に、こうした諸問題を解決するために役立つのが、ドイツ現地の採用エージェントを活用することです。
当社の場合では、在独の日系企業に特に力を入れたコンサルティングをおこなっており、志望動機や希望業界のすり合わせは勿論、ビザや転居のタイミングなど、ドイツ就職に関する実務的な面でのサポートに実績があります。
具体的な日本にいながらのドイツ就活成功例に関しては以下の記事を参照ください。
日本からドイツへの就職には様々な困難が付きまとう一方、現地での仕事には日本とはまた異なった魅力があることも事実で、日本での就職経験者にしかできないような独特な仕事のチャンスもたくさん用意されています。
