英語を使いたい、海外の人と交流したい、海外でダイナミックな仕事をしたい・・転職の際に今までとはガラッと変わったキャリアを目指したい人は近年増加しています。

憧れの海外勤務・・・国や職種によってはそのハードルは思ったよりも高くはなく、志と職歴、そして一定の語学力があれば自らつかみ取ることが可能です。

海外勤務の実情

2025年現在、海外で生活する日本人の数は約130万人ほどです。

そのうち、留学生や駐在員の家族、ワーホリでの滞在者等を除いた実際に「海外勤務」をおこなっている人は約3~4割程度と言われているため、さらに限られた数になります。学生のころ、1学年あったらそのうちの一人が海外勤務しているような計算になりますね。

駐在員(海外勤務の60%~70%程度) 現地採用(海外勤務の20%~30%程度)
駐在員
3~5年程度の任期で特定の国に派遣され、現地法人のマネジメントや技術の伝承など様々な業務を行います。
現地採用
海外の日系企業や外資系企業に直接応募する方法。昨今ヨーロッパを中心に、現地採用のニーズが高まっています。
• 雇用が安定
• 日本人文化を保持したまま仕事できる
• 駐在手当、住居手当などが貰える
• 本社でのキャリアアップに繋がる
• 自分の行きたいタイミングで海外に行ける
• 好きな国を選べる
• 任期が無く、長期滞在が可能
• 現地人に溶け込んだ生活ができる
TOEIC:700~
TOEFL:70~
TOEIC:800~
TOEFL:80~

海外勤務の邦人数が多いのは北米、または中国やタイなどのアジア諸国です。ヨーロッパでは英国、ドイツ、フランスなどが人気を博しています。

順位 国名 邦人数 地域
1 米国 413,380 北米
2 オーストラリア 104,141 オセアニア
3 中国 97,538 アジア
4 カナダ 77,294 北米
5 タイ 70,421 アジア
6 英国 64,066 ヨーロッパ
7 ブラジル 46,577 南米
8 ドイツ 43,513 ヨーロッパ
9 韓国 43,064 アジア
10 フランス 37,056 ヨーロッパ

出典: 外務省2024

海外勤務の内容

日本人が海外勤務となると、求められる多くの仕事は「海外との折衝」です。マネジメント、営業、技術職、どの職種においても日本と現地の橋渡しとなって難しいコミュニケーションをまとめていくバイタリティが求められます。

マネジメント 営業 営業アシスタント
現地法人の運営を円滑にするための業務です。法人の立ち上げから、現地人材の採用、経理や総務関連などを管理することもあり、管理職としての経験とスキルが求められる上、文化の違いを考慮した業務が必要です。 現地や近隣諸国の主にBtoB顧客に対して製品やサービスを販売する業務です。製品の場合、貿易の知識が必要になるため、国内営業に比べると商社要素の高い業務内容となります。 海外での受発注、在庫管理などに関連するバックエンド業務となります。営業同様、貿易実務の知識が求められることが多く、フォワーダーや倉庫業者との折衝を含みます。

ヨーロッパでの求人の例:

海外勤務する方法

海外勤務のための転職方法は、多くの転職ポータルに申し込むか、弊社のような現地リクルーターを用いる形になります。仮にお目当ての国があるのであれば、その国での駐在のチャンスがある企業に直接申し込むか、現地のエージェントを活用すると選択の幅が広がるでしょう。

1:駐在のある企業に転職 2:海外の企業に直接転職 3:海外の日系企業に転職
日本でリクルーターや就活ポータルなどを用いて転職活動をおこない、海外駐在の意思を伝える方法はオーソドックスです。その場合、自分のお目当ての国に展開している企業である必要があり、かつ海外駐在までは日本で働く必要があります。 日系企業ではなく、海外の企業に直接応募をかける方法です。IndeedやLinkedIn等、海外の転職系プラットフォームを用いての活動になりますが、英語や現地語のスキル、職歴ともに難易度が高く、かなりの長期戦を覚悟する必要があります。 当社Career Managementのような海外リクルーター等を用い、海外の日系企業に転職、そのまま現地で働く方法です。要件にさえ見合えば、駐在と違って自分のタイミングで赴任することができるため、今すぐにでも海外で働きたい人にはお勧めです。
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