[ドイツで転職] 日本からドイツに移住し、現地日系企業で働くメリットは?

2019-07-01 | タグ:

Pexels / Pixabay

日本からの海外転職を考える場合、英語圏であるアメリカやカナダに並び、経済的にも政治的にも安定したドイツも一つの候補地として魅力的です。

ドイツには1,500以上の日系企業が展開しており、ヨーロッパでの現地就職・転職を考える人々のキャリアの受け皿の一つになっています。

今回は、日本からの海外移住と現地就職を考えたとき、「ドイツの現地日系企業」が魅力的な応募先である理由を解説していきます。

ドイツの日系企業の役割とドイツ市場の特徴

ドイツにおける日系企業の役割は多岐にわたります。ドイツ市場を開拓するための事務所であることもあれば、現地の大学などと共同研究を進めるR&D施設を設けている会社も存在します。

企業規模で言っても、2~3人規模から1000人以上の大所帯と、一概に「在独日系企業」といっても様々な業種と形態が混在しているわけです。

ドイツ市場のビジネス先としての特色をまとめると以下の通りで、こうした長所が呼び水となって、多くの日系企業がドイツに展開しています。

  • 8000万人の巨大市場(営業拠点としての魅力)
  • 欧州の経済的中心地(欧州本社としての魅力)
  • 優秀な研究員、大学の集積地(R&D施設としての魅力)
  • 欧州物流のハブ(貿易拠点としての魅力)
  • 多くの日系企業が進出(日系企業サポートとしての魅力)

こうして、ドイツは欧州でも指折りの日系企業を抱える国として発展してきました。例えば、多くの日系企業が拠点を構えるDüsseldorfには「リトル・トーキョー」「ライン川の東京」という通り名がつくほどです。

欧米市場向けのダイナミックな業務が味わえる

ドイツはヨーロッパ経済の中心地で、オランダやイギリスと並んで日系企業の欧州本社が置かれやすい国の一つです。

そのため、在独日系企業での業務には、欧州の市場リサーチをおこなったり、ヨーロッパ中を飛び回って営業する非常にダイナミックなものも含まれます。

欧州本社という機能の場合、中で働いている外国人従業員もドイツ人だけでなく、ロシア人、イギリス人など多岐にわたり、非常にグローバルな職場環境を味わうことができます。

実際にどこまでドイツ人や欧州各国との折衝機会、ダイナミックな仕事のチャンスがあるかはポジションによりけりですが、こうした国境を越えた仕事を求める場合、在独日系企業での職務はこうした機会に恵まやすいと言えます。

平均給料が高い

現地採用される者の給料は、日系企業であっても日本ベースではなく、基本的にその現地の賃金水準に合わせられやすいです。

そのため、東欧やアフリカなど物価水準の安い国で就職すると、賃金も現地の経済水準にあわせ、月収10万円以下というパターンが少なくありません。

ドイツは、欧州有数の平均賃金が高い国で、もちろんポジションによって差はあるものの、他のヨーロッパ諸国と比較するとかなり良い生活を享受できる収入を得られます。また、日系企業ならではの福利厚生(交通費等)など、現地企業にはない特権も得られることがあります。


(Source:World Data Info

英語・ドイツ語を働きながら洗練できる

上述の通り、ドイツに拠点を構える日系企業の役割はドイツ市場、欧州市場の開拓などで、欧州企業や社内のドイツ人との折衝機会が多いのが特徴的です。

こうした場に身を置くと、ビジネスを通じて着実にドイツ語能力、英語能力をスキルアップさせることが可能です。

社内公用語は英語であることが多いですが、社内・社外折衝などでドイツ語のスキルを使用する場面は多々あります。また周囲にもドイツ語を勉強する環境が多く整っていて、ドイツ語を習練するには最適な場です。

そのため、中級レベルのドイツ語でキャリアをスタートし、仕事を通じドイツ語を学び、2~3年でビジネスドイツ語に習熟するケースも少なくありません。

日系企業で働くドイツ人のドイツ語や英語は、日本人との仕事を通じて比較的聞きやすくアレンジされている傾向もあります。それゆえ、初見でもある程度分かりやすいドイツ語を話してくれることが期待できます。

現地採用組でもキャリアアップが狙いやすい

海外に展開する日系企業では、いまだに現地の管理を駐在員によってのみおこなっている地域があります。特に、アフリカや東欧など、日系企業の進出が真新しい地域ではその傾向が顕著で、中々現地組に裁量が多く与えられません。

一方で、ドイツにある日系企業は古いものではすでに半世紀以上営業しており、社内の仕組みやキャリアプランも構築されているため、現地採用組であっても適切な昇進ルートを享受できるというケースが少なくありません。

特に、欧州マーケットの中でもドイツは日系企業にとって重点が置かれやすく、3~4年で日本に帰ってしまう駐在員と違い、長期的にドイツに残ってくれる優秀な現地人材を育成したいという本社の思惑が目立ちます。

日本での社会人経験を活かせる

日本の社会人経験などを持つ者が海外の現地企業で働く場合、今まで日本で培ったキャリアや実績が無駄になるケースが見受けられます。

例えば、日本の市場で数年間営業として実績を残しても、ドイツのドイツ企業に入ると「今までの実績は日本向けの営業だね」と一蹴され、またキャリアの階段を一から登りなおす羽目になるケースがあり、注意が必要です。

一方で、海外に拠点を持つ日系企業で働く場合、こうした日本での社会人経験はプラスに評価され、むしろ本社との折衝、日本的思考を用いたビジネスの進行などで重宝されます。

そのため、日本での社会人経験を無駄にせずにヨーロッパでのキャリアアップを望むのであれば、日系企業は魅力的な転職先候補の一つです。

Related Posts